もしかして詐欺サイト?会社情報をチェックしよう!

ネット通販サイトを気持ちよく利用するためには、安心なサイトかどうかを見極める必要があります。
素敵な商品やサービスを期待して利用した通販サイトが実は詐欺サイトだったら最悪です。
どこに注意してネット通販サイトを利用すればよいか、会社情報のチェックポイントをhassyonが紹介します。

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表記が義務付けられている会社情報

ネット通販事業を営む場合「特定商取引法」によって会社の情報を表記することが義務付けられています。
「特定商取引法」はネット通販などで発生しやすいトラブルから消費者を守るために制定された法律です。
ネット通販サイトには必ず「特定商取引法に基づく表記」というページがありますね。
通販サイトを運営する際には必ず表記しなけらばならない項目があり、「特定商取引法」によって決められているのです。

「特定商取引法に基づく表記」項目でのチェックポイント

表記する項目の中に、事業者の名称・代表者名(法人の場合)・住所・電話番号があるので、ここに表記されている会社情報をチェックすることで詐欺サイトかどうかを見分けることがある程度可能です。

まず、郵便番号と住所が一致しているかどうかをチェックしましょう。
郵便局のサイトで郵便番号検索をすると該当する住所が検索できます。
通販サイトに表示されている会社住所を調べ、郵便番号と住所が一致していない場合は詐欺サイトの可能性が高くなります。

また、記載されている住所は番地や建物まで一致しているかどうか確認しましょう。
Googleマップで検索して番地や建物が存在しない場合、詐欺サイトであるといえます。
詐欺サイトの運営者が架空の住所を表記している場合、郵便番号検索やGoogleマップで判断することが可能なのです。

さらに、会社名や電話番号を検索エンジンで検索してみましょう。
GoogleやYahooなどの検索エンジンで検索し、会社や電話番号が実在するかを調べることができます。
実際に電話をかけてみるとより安心できるでしょう。
そもそも電話番号を表示していないサイトは、詐欺サイトの可能性大です。
検索をしてみるのは手間がかかるかもしれませんが、詐欺にひっかからないためには有効な手段です。
実際に会社名や住所を検索してみると、無関係の会社名や住所を盗用していたり、無関係の個人宅の電話を表記していたり、住所の途中までは実際にある場所だったりするものです。

ネット通販を利用する際に不信に感じた場合は、面倒がらずに手間をかけて検索してみましょう。
ネット通販詐欺にだまされないために、まずは会社情報をチェックする習慣をつけることが大切です。